3歳の息子と1歳の娘がいます。上の子が大学に入るまで、あと15年。
大学に年間100万円ほどかかることは知っていました。それでも、その数字を見て自分が何を準備すればいいのかは、ずっと分かりませんでした。
分かったのは、この記事を書くために調べ直して、教育費を年ごとに区切って計上する処理をシミュレーターに書いたときでした。
「4年間で755万円」では、何も分からなかった
大学の費用としてよく目にするのは、総額です。日本政策金融公庫の「令和3年度 教育費負担の実態調査結果」（2021年12月公表）によれば、私立大学は入学費用が85.3万円、在学費用が年167.6万円。4年間を合計すると755.7万円になります。国公立なら入学費用67.2万円と年103.5万円で、4年で481.2万円です。
私立の金額は、文系と理系の単純平均です。文系だけなら689.8万円、理系なら821.6万円。当サイトのシミュレーターも同じ平均値で計算しているので、この記事ではそちらで通します。
この数字を前にして、私が最初にやろうとしたのは「毎月いくら貯めれば足りるか」という計算でした。755.7万円を15年で割れば、月に約4万2千円。それなら、と思いかけたところで手が止まりました。
この割り算には、2つの間違いがあったからです。均等に出ていく前提だったこと。そして、1人ぶんしか計算していなかったことです。
お金は、均等には出ていきません
当サイトのシミュレーターは、この費用を年ごとに分けて計上しています。大学の在学費用を毎年、そして入学費用は1年目にだけ、一時金として上乗せする形です。
私立の場合、入学費用が85.3万円、在学費用の1年目が167.6万円。合わせて252.9万円が、大学1年目に一度に出ていきます。
年間100万円という感覚は前から持っていました。データも目にしていたはずです。それでも総額を年数で割るという発想でいる限り、初年度だけ250万円を超えるという形は見えてきません。割り算は、いちばん痛いところを平らにならしてしまいます。
このシミュレーターは、車の買い替えを1回あたり225万円として自動計算しています。大学の初年度は、それより大きい。しかも車の買い替えは前もって時期を選べますが、進学の年は動かせません。
そして子どもが2人いれば、この塊は数年ずらしてもう一度来ます。
その年が何歳のときに来るか試してみる →この数字には、断っておきたいことがあります
出典である日本政策金融公庫は、教育ローンを扱う機関です。ただし調査そのものは、高校生以上の子どもを持つ64歳以下の保護者4,700人（各都道府県100人）へのインターネット調査で、融資を受けた世帯だけを集めたものではありません。回答した中で「国の教育ローンを利用したことがある」世帯は345人です。
そのうえで、断っておきたいことが3つあります。
ひとつめは、この金額が実際に支払った額ではなく、その年度の見込み額だということ。
ふたつめは、在学費用の中身です。年167.6万円が授業料の相場より高く見えるのは、授業料のほかに施設設備費や通学費、教科書代、そして塾やおけいこごとの費用まで含んだ額だからです。私立文系の年152.0万円のうち、6.8万円がこの家庭教育費にあたります。
みっつめは、この調査が2021年のものだということ。それ以降の値上がりは反映されていません。
それでもこの調査を使っているのは、受験にかかった費用や通学費まで含めた「家計から実際に出ていく額」を、入学の年とそれ以降に分けて示している調査が、他に見当たらないからです。学校に納める金額だけなら文部科学省の調査でも入学料と授業料は分かれていますが、それでは家計から出ていく額になりません。
見込みの額で、塾代を含んでいて、5年前の数字。その3つを分かったうえで使っています。そこは隠さずに書いておきます。
自宅から通うか、一人暮らしか
ここまでの金額に、家賃も食費も入っていません。学校に払うお金と、そこへ通うための費用だけです。
正直に言うと、私は一人暮らしを「お金に余裕のある家の話」だと思っていました。それでも、子どもが行きたい大学が遠かったら。させてあげたいと思うだろうな、とも考えます。だから、いくらかかるのかは知っておきたかった。
全国大学生活協同組合連合会の「第60回学生生活実態調査」に、そのまま使える数字がありました。2024年の秋に11,590人から回答を得た調査です。
下宿している学生が親から受け取る仕送りは、月に72,350円。自宅から通う学生が親からもらう小遣いは、月に10,580円。差は月61,770円で、年にすると約74万円です。
同じ調査の中の引き算なので、別々の統計を突き合わせたときのようなズレが起きません。しかも親の側から見た数字です。学生の生活費がいくらかではなく、うちの財布から毎月いくら余分に出るのか。知りたいのはそちらでした。
ただし、この74万円はやや多めに出ます。子どもが家を出れば、自宅側の食費や光熱費はその分減るからです。
それと、敷金や礼金、引っ越し費用、家具や家電はここに入っていません。この分については、先ほどの公庫の同じ調査に「自宅外通学を始めるための費用」として38.7万円という数字があります。シミュレーターには計上していませんが、金額が分からないわけではありません。そしてこれは大学1年目、入学費用と同じ年に重なります。
その年、我が家の家計はどうなっているのか
シミュレーターに、我が家に近いモデルケースを入れました。年齢33歳、世帯の手取りは月40万円、貯金は300万円。毎月3万円を利回り5%を想定して投資に回しながら、一般的な4人家族というプランで、3歳と1歳の子どもを育てています。
資産が底をつくのは、50歳という結果でした。
この年に何があるのかを追ってみます。シミュレーターは車の買い替えを5年目から7年周期で計算するので、33歳から数えると38歳、45歳、52歳。50歳はどれにも当たりません。
50歳のとき、下の子は18歳です。大学に入る年でした。
念のため、子どもの年齢を8歳と6歳に変えて試しました。破綻年齢は45歳。このときも下の子は18歳です。年齢を5年ずらせば、底をつく年も5年ずれる。数字はそう動きました。
上の子が入る48歳ではなく、下の子が入る50歳でした。1人目は越えられて、2人目で越えられない。塊が2回来ることの意味が、ここで初めて分かりました。冒頭でやりかけた割り算は、1人ぶんでしかなかったわけです。
破綻の年は動かないのに、赤字が925万円ぶん深くなる
ここで、一人暮らしの分を入れてみました。2人とも自宅から通う場合と、2人とも一人暮らしをする場合。同じ条件で並べます。
底をつく年は、どちらも50歳でした。1年も動きません。
拍子抜けしかけて、グラフの右端を見ました。95歳の時点の総資産が、自宅から通う場合と一人暮らしの場合とで、925万円ちがっていました。
老後の金額そのものは、ここには書きません。このシミュレーターは退職金を計上せず、住宅ローンがいつか終わることも反映していないので、老後の水準は実際より悪く出ます。ただしその分は、自宅の場合にも一人暮らしの場合にも同じように乗ります。だから差の925万円のほうは、ほぼそのまま残ります。
「ほぼ」と書いたのは、完全には相殺されるわけではないからです。仕送りの分だけ現金が沈む一人暮らしのほうが、積み立てを止める年が増えます。その差はわずかですが、ゼロではありません。
子ども2人ぶんの仕送りの差額は、今の金額なら年74.1万円×4年×2人で592.8万円のはずです。それが925万円になっている。差額の約332万円は、主に物価上昇によるものです。このシミュレーターは年2%のインフレを計上しているので、15年後・17年後に支払う金額は、今の592.8万円と同じではありません。負担は、決めた時点の金額のまま来てはくれないのです。
途中の形も違います。50歳を過ぎたあたりの谷が、一人暮らしのほうが目に見えて深い。それでも「何歳で底をつくか」という一点だけを見ていたら、この925万円はまったく見えませんでした。
いつ足りなくなるかと、どれだけ足りないか。この二つは、別の話でした。
数年に一度まとめて出ていく支出が家計を決めるという構造は、浪費ゼロの家計が底をついた話でも同じでした。ただ今回は、その塊の大きさまで見ないと足りないと分かりました。
では、どう備えるのか
ここで「だから投資を」と書きたくなりますが、このシミュレーターはそう言ってくれません。
投資額のスライダーを右に動かしても、破綻年齢はほとんど動かないのです。手元の現金がマイナスになった年は、そもそも積み立てが実行されないからです。現実でも、赤字の家計で「毎月5万円を積み立てる」と決めたところで、積み立てるお金がありません。
固定費削減のスライダーを月2万円まで動かすと、破綻年齢は52歳になりました。2年です。月2万円を19年続ければ456万円ですから、それでも2年しか延びない。塊の大きさは、それくらいのものでした。
手段を選ぶ前に、やることがありました。その塊が何歳のときに来るのかを、先に知ることです。時期が分かれば、そこまで何年あるかが決まります。年数が決まって初めて、毎年いくらずつ、どういう形で用意するかを考えられる。私はその順番を逆にしていました。
私が選んだのは投資でしたが、それが正解とは限りません
教育費の準備には、大きく分けて2つの考え方があります。どちらが優れているという話ではなく、何を優先するかの違いです。
学資保険は、増える額が限られます。ただ、途中で引き出しにくいという性質があります。これは欠点として語られることが多いのですが、使ってはいけないお金を、使えない場所に置いておけるという意味でもあります。50歳に253万円が必要だと分かったなら、その年まで確実に残っていることのほうが大事だという考え方は、じゅうぶん成り立ちます。
私が選んだのは、オールカントリーの投資信託でした。世界経済の成長に期待するという意味もありますが、決め手は積立の期間でした。長く買い続けるほど買う時期が分散され、高いときも安いときも買うことになるので、取得単価が特定の年の相場に左右されにくくなります。15年かけて買うのと、5年で買うのとでは、そこが違う。
ただし、これで安心という話ではありません。むしろ逆の面があります。積み立てた資産が大きく育っているほど、引き出す直前に相場が下がったときに減る金額も大きくなる。必要な年に下がっていれば、その年に使えるお金はその分少なくなります。教育費のように使う時期を動かせないお金では、このリスクは最後まで消えません。
だから、全額を投資に回さないことと、必要な時期の何年か前から少しずつ現金に移しておくこと。この2つは、投資を選ぶなら考えておく必要があります。私が投資を選んだのは、リスクがないと思ったからではなく、そこまで含めて納得できたからです。
迷った経緯は学資保険かオルカンかで悩んだ話に書きました。どちらを選ぶにしても、まず自分の家の時期を知ってからにしてください。
あなたの家では、何歳のときに来ますか
大学の費用がいくらかを調べた記事は、いくらでもあります。でも、その金額があなたの家計に届く年に、手元にいくら残っているかは、そこには書いてありません。
お子さんの年齢を入れれば、進学の年が自動で計算されます。自宅から通うか一人暮らしかも選べます。数字が出たら、その年の青い線がどこにあるかを見てください。
正解は家庭によって違います。国公立に進むかもしれないし、奨学金という選択肢もあります。ここに書いた金額も、調査によって幅のある数字です。それでも、時期だけは自分の家の数字で分かります。
その塊が何歳のときに来るか見てみる 入力は1分程度。お子さんの年齢と住まいを入れるだけです
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