答えを探す前に、まずはあなたの数字で未来を計算しましょう。
※年間の手取り（ボーナス含む）÷12 の額です。ボーナスを抜くと厳しい結果になります。
※額面の79.0%で概算します（家計調査2025年・4人世帯の可処分所得÷実収入）。平均なので、分かる方はご自身の額を入れてください。
※診断結果はこの金額で変わります。おおよその額で構いませんので、ご自身の数字を入れてください。
※目安は大卒1,623万円／高卒1,378万円。分からなければ空欄で構いません。
この金額の出典と、入れるときの注意を見る
※65歳に一括で受け取るものとして計算します。制度変更や転職で変わるため、見込みがある場合のみ入力してください。
※上記の1,623万円・1,378万円は、勤続20年以上かつ45歳以上の定年退職者のうち、退職一時金制度のみの企業の退職給付額（管理・事務・技術職）です。ただしこれは退職給付制度がある企業の平均で、企業規模による差が学歴による差より大きく、制度そのものがない企業もあります。
※企業年金がある会社にお勤めの方は、一時金として受け取る分だけを入れてください。企業年金や個人年金などは、統計の平均的な額を年金に上乗せして計算しています。
あなたに一番近いライフプランは？
実際のお子さんの人数は？
グラフの2本は「手元の現金」と「総資産（現金＋投資）」です。0を下回った部分は、資産の残高ではなく生活費に足りなかった金額の累計を表します。金額はいずれもその年の物価に換算した額です。
スライダーで対策のイメージがついたら
あと3つの質問で「本当の原因」を特定します
計算の前提と出典を見る
【表示されている金額について】本シミュレーターは、支出を毎年2%ずつ、収入を毎年2.5%ずつ増える前提で計算しています（年金の伸ばし方は下記のとおりです）。そのためグラフに並ぶ金額は、いずれもその年の物価に換算した額です。物価が年2%で上がり続けると、お金の価値は20年後には今の約3分の2、40年後には半分以下、60年後には3分の1ほどになります。グラフの右へ行くほど、表示された額そのものよりも、実感としての重みは小さくなるとお考えください。
【0を下回った部分について】グラフが0を下回った部分は、資産の残高ではなく、生活費に足りなかった金額の累計です。現実には、資産が尽きた時点で支出を切り詰める、働き続ける、住まいを変える、公的な支援を使うといった対応をとることになります。本シミュレーターはそうした対応を計算に入れておらず、不足額に借入の利息も付けていません。「この額の借金が残る」ではなく「今のままだと、これだけ足りない」という読み方をしてください。なお投資を取り崩し尽くしたあとは、2本の線が重なって同じ値になります。
ここから下は、計算に使っている前提と出典です。
インフレ率年2%、昇給率年2.5%（物価上昇2%＋実質の賃金上昇0.5%）、車の買い替え（5年目から7年周期）を自動計算しています。実質0.5%という値は、下記の年金で採用している財政検証の「過去30年投影ケース」と同じ前提です。買い替えは75歳を最後とし、それ以降は計上していません。警察庁の統計では、運転免許の自主返納は70歳前後から増え、75歳以上が全体の約6割を占めます。最後に買った車を平均保有期間の7.2年乗ると考え、詳細な家計診断で車の維持費を入力していただいた場合は、その維持費も80歳で終了として計算しています。入力前のグラフでは、車の維持費は下記の平均生活費に含まれたまま計算されます。
車の買い替え費用は1回225万円・7年周期です。総務省「家計調査」2025年の二人以上の世帯で自動車等関係費に占める自動車等購入の割合（32.84%）を、4人世帯の自動車等関係費（月3万2,785円）に当てはめると、車の購入費は月1万769円（年約12.9万円）になり、本シミュレーターの年約32万円（225万円÷7年）より少なくなります。統計は、車を持たない世帯や、中古車を買う世帯・長く乗る世帯を含む平均だからです。本シミュレーターは新車に近い車を7年ごとに買い替える前提なので、そのぶん支出を多めに見ています。詳細な家計診断で「車を持っていない」を選んだ場合は、買い替え費用も計上しません。
【年齢や家族の段階による収入の変化】本シミュレーターは、昇給を一律に年2.5%としており、お子さんの成長や年齢にともなう手取りの増減は反映していません。総務省「令和6年全国家計構造調査」で、夫婦と子供2人の勤労者世帯を長子の段階別に見ると、児童手当などを除いた手取りは、長子が未就学児の世帯を1とすると小・中学生で1.15倍、高校生で1.28倍です。同時に、教育費・車の購入費・仕送りを除いた生活費も、未就学児を1とすると小・中学生で1.08倍、高校生で1.19倍に増えます。収入と生活費のどちらも、この調査ほどには動かさずに計算しているとお考えください。なお60歳以降の収入の低下（同じ調査で、55〜59歳に対し60〜64歳の手取りは0.74倍）も反映していないため、この部分は結果を良く見る側に振れています。
【お子さんが独立したあとの生活費について】お子さんが独立したあとも、生活費は下げずに計算しています。全国家計構造調査2024で、夫が50〜59歳の「夫婦のみ」世帯の生活費は月30.47万円、「夫婦と子供2人」世帯は月29.21万円（いずれも教育費・自動車等購入・国内遊学仕送り金を除いた額）で、お子さんが独立した後のほうがむしろ高いためです。子育て期の生活費には教育費以外にもお子さんの分が含まれますが、それと同じくらい、世帯の生活水準そのものが上がる効果があると読めます。なお「進学しない」を選んだお子さんは、18歳からは、児童手当の第3子以降の数え方にも、多子世帯の授業料等無償化で数える「扶養しているお子さん」にも含めていません。就職して自立したお子さんは、どちらの制度でも数えないためです。
STEP2で「進学しない」を選んだお子さんには、大学の在学費用も入学費用も計上していません。「大学・一人暮らし」を選んだお子さんには、大学4年間に年74.1万円を加算しています。全国大学生活協同組合連合会「第60回学生生活実態調査」の、下宿生への仕送り（月72,350円）と自宅生の小遣い（月10,580円）の差にあたる金額です。下宿によって自宅側の食費・光熱費が減る分は考慮していないため、やや多めに出ます。敷金・礼金・引越し・家具家電などの初期費用は含みません（日本政策金融公庫「令和3年度 教育費負担の実態調査結果」では、自宅外通学を始めるための費用が入学者1人当たり平均38.7万円とされています）。
投資の想定利回りは、物価上昇を含んだ名目の利回りです。年5%と設定した場合、物価が年2%で上がる前提なので、購買力で見た伸びは年3%程度にあたります。なお月ごとの複利で計算しているため、5%と指定したときの実効年利は約5.12%になります。
毎月の投資額は「その年の家計に黒字がある範囲」でのみ積み立てられます。さらに、手元の現金が生活費の6か月分を下回っている年は、黒字があっても積立を止めて現金の回復を優先する計算です。この「生活費の6か月分」は広く言われる目安で、公的統計にもとづく数字ではありません。固定費削減のスライダーを動かすと、必要な金額もその分だけ小さくなります。
高齢期の生活費は、総務省「令和6年全国家計構造調査 家計収支に関する結果」（2025年12月19日公表）にもとづいて下げています。ライフプランが夫婦か独身かで、調査の区分が違うため計算も分けています。
夫婦のライフプランには「夫婦高齢者世帯（有業者のいない、夫が65歳以上・妻が60歳以上の夫婦のみの世帯）」の消費支出を使っています。65〜69歳が30万5,381円、70〜74歳が26万8,787円、75歳以上が23万6,789円です。ここから自動車等購入（それぞれ2,533円、3,200円、3,153円）を除いた額で倍率を出し、70歳以降は12.3%減、75歳以降は22.9%減としています。車の買い替え費用は別に計上しているため、二重に数えないよう除いています。
独身のライフプランには「高齢者無職単身世帯」の消費支出を使っています。65〜69歳が17万1,908円、70〜74歳が17万1,936円と、この年代ではほとんど変わりません。そのため70〜74歳では下げず、75歳以降（13万8,285円）のみ下げています。夫婦と同じく自動車等購入を除いた差引（65〜74歳の平均16万8,379円と、75歳以上の13万8,104円）で倍率を出し、18.0%減としています。
なお、いずれの区分も上限は「75歳以上」（夫婦の世帯主平均年齢81.3歳、単身82.6歳）です。それより高い年齢でさらに生活費が下がるという公的な区分は存在しないため、本シミュレーターも85歳以降の追加の減額は行っていません。また、お子さんのいないライフプラン（③④）も、高齢期には上記の割合で生活費を下げています。下げる前の金額は、現役期のまま（共働き夫婦は月29万3,228円、おひとりは月18万2,435円）です。
【プリセットの生活費について】4つのライフプランの生活費は、総務省「令和6年全国家計構造調査」第1-10表（勤労者世帯・全国）の、それぞれに対応する世帯類型の実額です。別に計上している教育費・自動車等購入・国内遊学仕送り金を除いてあります。② 一般的な4人家族が月29万2,078円（夫婦と未婚の子2人）、③ 共働き夫婦が月29万3,228円（夫婦のみ・夫30〜39歳）、④ おひとりさまが月18万2,435円（単身世帯）です。
【この調査は2か月分です】上記の金額は、2024年の10月と11月の2か月間を調査したものです。1年を通した平均ではないため、季節による偏りが残っています。総務省の消費者物価指数の季節指数では10月が99.9、11月が97.7で、平均すると年間の98.8にあたります。この分を割り戻すと、生活費は1.2%ほど高くなります。たとえば33歳・世帯手取り40万円・貯金300万円・お子さん2人（3歳・1歳）の場合、95歳時点の総資産は4,900万円から3,722万円に下がり、手元の現金が尽きる年も51歳から50歳へ1年早まります（総資産がマイナスになることはありません）。本シミュレーターがこの補正をしていないのは、季節指数が消費者物価指数全体のものであって、上記の生活費の定義（消費支出から教育費・自動車等購入・仕送りを除いたもの）に対応する補正値ではないためです。補正しないぶん、結果はやや良い側に出ています。
① 教育熱心な4人家族は、②に月2万円を足した月31万2,078円としています。この2万円には出典がありません。同じ調査に「教育熱心」にあたる区分が存在しないため、本シミュレーターが目安として置いた値です。①を選ばれた方は、生活費のこの2万円ぶんだけ、統計ではなく仮定にもとづいていることをご承知おきください。
【ライフプランによる生活費の差は、思ったより小さくなります】4つのライフプランは教育費や住まいの前提が違いますが、生活費そのものの差は大きくありません。世帯の手取りが月40万円の場合、実際に使われる生活費は①が月27万3,430円、②が25万5,900円、③が27万1,990円、④が25万1,380円です。②と④の差は月4,500円ほどで、③は②より高くなります。同じ収入で比べると、世帯の人数による生活費の違いはほとんど残らない、というのが出典の統計に出ている姿です。ライフプランによる結果の差は、生活費ではなく教育費・住宅ローン・世帯人数（年金や介護）で付きます。
【生活費は、入力された手取りによって変わります】上記の金額は、その世帯類型の平均的な手取りで暮らした場合の生活費です。実際には、収入が多い世帯ほど生活費も多くなります。そこで本シミュレーターは、入力していただいた世帯の手取りに応じて、プリセットの生活費を増減させています。基準にしている手取りは、②と①が月49万570円、③が月44万9,232円、④が月24万3,864円（いずれも同じ第1-10表の同じ列の、勤め先からの収入から税金・社会保険料を引いた額。入力欄の「手取り」と同じ定義です）です。生活費は手取りに比例するのではなく、手取りの比を0.6478乗した倍率で動きます。同じ調査の世帯類型間の関係から求めた値です。たとえば手取りが基準の2倍でも、生活費は約1.57倍にしかなりません。収入が増えた分がすべて生活費に消えるわけでも、まったく増えないわけでもない、という扱いです。この0.6478という数字は、世帯類型をまたいだ比較から求めたもので、同じ世帯が昇給したときの動き方を直接測ったものではありません。
また、おひとりさまのライフプランは、統計の範囲の外まで伸ばして計算しています。基準にしている単身世帯の手取りは月24万3,864円なので、手取り40万円と入力された場合は1.6倍、55万円なら2.3倍の位置になります。この倍率の式は二人以上の世帯から求めたものなので、高い手取りを入れたおひとりさまの生活費は、実測にもとづく値ではありません。
年金は、厚生労働省「令和6（2024）年財政検証結果の概要」（社会保障審議会年金部会 2024年7月3日 資料1）にもとづいて計算しています。2024年度の実額は、夫婦2人の基礎年金が月13.4万円、夫の厚生年金（報酬比例）が月9.2万円で、現役男子の平均手取り収入37.0万円に対する所得代替率は61.2%です。本シミュレーターは、基礎年金にこの13.4万円を2026年度の水準に直した約14.0万円（2025年度・2026年度の名目手取り賃金変動率2.3%・2.1%で伸ばした額。単身世帯はその半分）を、報酬比例に世帯の手取り額の25.0%（公表されている比例の所得代替率）を用いています。実額から計算すると9.2÷37.0＝24.865%ですが、9.2万円と37.0万円がそれぞれ小数第1位に丸められているため、公表値の25.0%のほうが出典として正確です。なお報酬比例は、入力していただいた今の手取りから計算しており、家族の段階による手取りの伸びは年金に反映していません（年金を少なめに見る側です）。
そのうえで、マクロ経済スライドによる将来の目減りを反映しています。同資料の「過去30年投影ケース」では、給付水準の調整が終わる2057年度に所得代替率が50.4%となり、その内訳は基礎25.5%・比例24.9%です。2024年度の基礎36.2%・比例25.0%と比べると、基礎年金は約30%削られる一方、報酬比例はほとんど削られません。本シミュレーターもこの差をそのまま反映し、基礎年金を0.704倍、報酬比例を0.996倍しています。基礎年金の比重が大きい世帯ほど、目減りの影響を強く受けます。
4つの試算ケースのうち過去30年投影ケースを採ったのは、実質の賃金上昇率0.5%という前提が、本シミュレーターの昇給率年2.5%（物価2%＋実質0.5%）と一致するためです。所得代替率が下がるのは賃金が年金より速く伸びるからなので、その前提のもとで計算した年金額は、退職するまで賃金と同じ年2.5%で、退職後は物価と同じ年2%で伸ばしています。
また、年金からも所得税・住民税・社会保険料が引かれます。入力していただく「世帯の手取り額」はこれらを引いたあとの金額なので、年金の側も可処分所得に揃えました。同じく全国家計構造調査の夫婦高齢者世帯（無職世帯）で、実収入27万1,665円に対し可処分所得は24万2,860円です。あわせて、同世帯の実収入のうち公的年金以外が8.9%（企業年金や少額の就労収入など）を占めるため、その分も加えています。この2つはほぼ相殺し、正味では約2%の減額になります。
なおこの倍率は給付水準の調整が完了したあとの水準なので、2030年代に退職される方の年金は、本シミュレーターの計算より高くなります。
退職金は入力があった場合のみ、65歳に一括で受け取るものとして加算します。物価スライドの仕組みがないため、名目額のまま計算しています。
教育費は、文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」（訂正版・令和8年1月16日公表）と日本政策金融公庫「令和3年度 教育費負担の実態調査結果」にもとづいています。公庫の調査は2021年度なので、年2%で2026年時点の額に換算しました（1.02の5乗＝約1.104倍）。大学はいずれのライフプランも私立を想定しており、国公立との差は扱っていません。なお大学の私立の金額は、公庫が公表している私立文系と私立理系の単純平均です（筆者算出）。文系のほうが学生数が多いため、やや高めに出ます。
高校については、2026年4月からの高等学校等就学支援金の所得制限撤廃を反映し、学習費調査の授業料の自己負担ぶん（公立4万5,272円／年、私立27万9,170円／年）を差し引いて計算しています。上記の学習費調査は制度変更前のデータですが、その授業料は公立で法定額11万8,800円の38.1%にとどまり、就学支援金を差し引いたあとの保護者の実支出と判断できるためです。したがって本シミュレーターの高校の学習費は、公立が年55万1,728円、私立が年89万9,830円です。
扶養するお子さんが3人以上いる年は、多子世帯の授業料等無償化（令和7年度〜、所得制限なし）を反映し、大学の在学費用から年70万円、入学費用から26万円を差し引いています。この上限額は法令で決まった金額なので、児童手当と同じく物価上昇では増やさず、その年の物価に換算したうえで差し引いています。文部科学省「高等教育の修学支援新制度」にもとづく私立大学の上限額です。この制度は自動的に適用されるものではなく、日本学生支援機構の給付奨学金への申請と採用が必要です。本シミュレーターは、条件を満たす世帯が申請するものとして計算しています。
【投資の計算について】本シミュレーターの投資は、選んでいただいた利回りで毎年ちょうど同じだけ増える計算です。相場の値上がり・値下がりは一切入れていません。また、運用益にかかる税金も引いていません。実際の運用では、年によって大きく増えたり減ったりしますし、NISAの非課税枠を超えた分には約20%の税金がかかります。グラフの「総資産」の線は、そうしたぶれや税金を除いた、なめらかな見通しだとお考えください。
【診断結果の振り分けについて】詳細な家計診断で「住居費が多い」「保険料が多い」などと表示する際の基準（住居費10万円、保険料4万円、車の維持費4万円など）は、公的な統計にもとづく数値ではなく、本シミュレーターが目安として置いた値です。この金額を超えたからといって、そのご家庭にとって多すぎるとは限りません。
65歳以降は介護費用を計上しています。生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」2024年度の、一時的な費用の合計47.2万円・月々の費用（在宅5.3万円／施設13.8万円）にもとづき、年齢別の要支援・要介護認定率（65〜69歳2.9%／70〜74歳5.8%／75〜79歳11.8%／80〜84歳26.7%／85歳以上60.2%）を掛けた期待値として、毎年少しずつ計上する形にしています。認定率は厚生労働省「介護給付費等実態統計月報」を総務省「人口推計月報」で割った値です。一時的な費用は、95歳までの期待介護期間（上記の認定率から計算すると約108か月）で割って月額に含めており、おひとりにつき1回分になります。
施設に入った場合は、その方の生活費が施設の費用に置き換わるため、13.8万円をそのまま足すと食費や居住費を二重に数えることになります。そこで施設の分は「13.8万円から、入所で世帯から抜ける生活費を差し引いた額」として計上しています。ご夫婦の片方が入所しても住居費や光熱費は残るため、抜ける生活費は夫婦の生活費の半分ではなく、全国家計構造調査の夫婦と単身の差から、65〜69歳で44%、70〜74歳で37%、75歳以上で41%としています。ただしこれは「夫婦の世帯と高齢の単身世帯の生活費の差」であって、ご夫婦の片方が施設に入ったときに実際に消える額そのものではありません。単身世帯はもともと住まいが小さいため、住み替えによる差まで含んでいます。抜ける額を多めに、介護費を少なめに見ている可能性があります。在宅と施設の割合は、厚生労働省「介護保険事業状況報告」の受給者数から81.8%対18.2%としました。
【夫婦2人が95歳まで生きる前提です】本シミュレーターは死亡率を計算に入れていません。実際にはどちらかが先に亡くなるため、生活費も介護費用もこれより小さくなります。ただし年金も、亡くなった方の基礎年金がなくなるなどして減ります。支出と収入の両方が減るため、グラフ全体が厳しい側と甘い側のどちらに振れているかは、一概には言えません。
【生活費の設定について】プリセットの生活費が月1万円違うと、95歳時点の資産は数百万円から数千万円変わります。統計の平均値を使っていますが、ご家庭の実際の生活費とは差があります。下の「詳細な家計診断」で住居費・保険料・車の維持費を入力すると、その分はご自身の実額に置き換わります。
【簡易試算について】グラフは、下の「詳細な家計診断」で住居費・保険料・車の維持費を入力するまでは、これらを統計上の平均額として計算した概算です。上記のプリセットの生活費に含まれている額は、ライフプランごとに違います。①②は住居費が月1万6,747円・保険料が月9,047円・車の維持費が月1万9,358円、③は住居費が月5万7,284円・保険料が月4,053円・車の維持費が月1万5,706円、④は住居費が月3万4,755円・保険料が月2,896円・車の維持費が月1万296円です。詳細な家計診断でご自身の額を入れると、この分が差し引かれて入力値に置き換わります。
【入力前のグラフの住居費について】上記の住居費には、住宅ローンの返済額が含まれていません。家計調査でも全国家計構造調査でも、住宅ローンの返済は消費支出ではなく「実支出以外の支払」に分類されるためです。そのため本シミュレーターは、入力前のグラフにかぎり、住宅ローンの返済額を別に足しています。足している額は、同じ第1-10表の「土地家屋借金返済」で、①②が月5万663円、③が月1万3,973円、④が月8,471円です。①②なら、住居費と合わせて月6万7,000円ほどを住まいに払っている計算になります。この返済額は64歳で終わるものとして計算しています。ただし64歳という区切りに出典はありません（35年ローンなら完済は70代になります）。短めに切っているぶん、結果を良く見る側に振れています。また、この金額に利息が含まれているかどうかは確認できていません。いずれも「返済していない世帯も含めた平均」です。賃貸の方も完済された方も同じ額を払う計算になっているので、ご自身の住まいの実額とは大きく違います。詳細な家計診断に進んで住居費を入力すると、この平均額は使われなくなり、ご自身の額に置き換わります。入力後の数字のほうが、実態に近いとお考えください。
【入力の前後でグラフの右端が動くことについて】詳細な家計診断を入力すると、グラフの右端（95歳時点）が大きく動くことがあります。これはご自身の入力額の影響だけではありません。入力の前後では、次の3つが同時に変わります。1つめは車の維持費で、入力前は平均生活費に含まれたまま95歳まで続きますが、入力後は80歳で終了します。2つめは住居費の伸ばし方で、入力前は他の支出と同じ年2%＋高齢期の減額ですが、入力した家賃は年1.5%、住宅ローンの返済額は据え置きです。3つめは上記の住宅ローン返済の別建て加算で、入力後は行いません。この3つが重なるため、右端の動きをどれか1つの原因に帰することはできません。
実際に測ると、こうなります。33歳・世帯手取り40万円・貯金300万円・お子さん2人（3歳・1歳）の場合、入力前は総資産が95歳まで一度もマイナスにならず、51歳で手元の現金が底をつき、95歳時点の総資産は+4,900万円です。ここで保険料と車の維持費を上の平均額のままにして住居費だけを入れると、家賃が月8万円なら手元の現金は49歳で底をつき、総資産も52歳でマイナスになり、95歳時点は−4,176万円です。住宅ローンの返済が月10万円なら、現金は48歳、総資産は50歳で尽き、95歳時点は−2,959万円です。住居費を入れると、現金が尽きる年は2〜3年早まり、総資産そのものも沈むようになり、95歳時点は9,000万円ほど動いて符号が変わります。時期も水準も、入力の前後で大きく変わります。家賃や住宅ローンを払っている方は、詳細な家計診断で住居費を入れたあとの数字で判断してください。
持ち家の修繕・維持費は、詳細な家計診断で「持ち家」を選んだ場合にのみ計上します。相続は計算に含めていません。退職金は入力があった場合のみ計上します。
グラフの2本のうち、少なくとも一方が0に届きました。「総資産（現金＋投資）」そのものが沈んだ方もいれば、総資産はプラスのまま、「手元の現金」だけが0に届いた年がある方もいます。どちらが何歳で起きるかは、上の結果ボックスに書いてあります。
どちらであっても、意味は同じです。ある年から、必要なお金を今の置き場所からは出せなくなります。現金が尽きた方は投資を取り崩して埋めることになり、その時に相場が下がっていれば、その値段で売るしかありません。
「こんなに真面目にやっているのに、なんで」と思われたかもしれません。ただ、本当に困るのは、この見通しを知らないまま時間が過ぎてしまうことです。今この数字を見られたことには意味があります。
子育て世帯のグラフを押し下げている最大の要因は、時間差で重なってくる教育費です。
お子さんが2人いれば、進学の山が数年ずらして2回来ます。そこに7年ごとの車の買い替えが重なると、蓄えは一気に削られます。
ここは、正直にお伝えしておきたいところです。「毎月の投資額」を右に動かしたときの2本の線は、まったく違う動き方をします。
総資産の線が0を下回る年は、投資を増やすと後ろへずれるか、消えます。本シミュレーターで600通りの条件を試したところ、投資を増やして沈む年が早まった条件は1つもありませんでした。
ただし、どれだけ動くかは沈む年がどれくらい先かでまったく違います。同じ600通りで、投資を月0円から月10万円に増やしたときに沈む年が消えるか4年以上後ろへ動いた割合は、沈む年が20年以上先なら100%、15〜19年先なら35.7%、10〜14年先なら5.6%、9年以内はいずれも0%でした。5年以内に来る方は、投資額をいくら増やしても1年も動きません。ご自身がどちらに近いかは、結果ボックスの年齢と今の年齢の差で分かります。
いっぽう、手元の現金が尽きる年は、投資を増やすと早まるか、変わらないかのどちらかです。同じ600通りで、投資を増やして現金が尽きる年が後ろへ動いた条件も、消えた条件も、1つもありませんでした。積み立てたお金はその時点で現金ではなくなるので、当然といえば当然です。
グラフが動かないのは、シミュレーターが壊れているからではありません。このシミュレーターは、その年の家計に黒字がある範囲でしか積み立てを実行しないようにしてあるからです。さらに、手元の現金が生活費の6か月分を下回っている年は、黒字があっても積立を止めて現金の回復を優先します。
現実でも同じです。毎月の収支が赤字の家計で「月5万円を積み立てる」と決めても、実際には積み立てられません。数字の上でだけ投資できることにすると、グラフは嘘をつきます。
投資が無意味だということではありません。老後の残高は確かに増えます。ただ、足りなくなる時期そのものを後ろにずらす力は、多くのご家庭で投資にはほとんどありません。先に動かすべきスライダーは、別にあります。
一番下の「月々の固定費削減」を、右に動かしてみてください。今度は動くはずです。
固定費が効くのは、金額が大きいからではなく、一度手続きすれば、その効果が何十年も続くからです。毎月の食費を我慢するのとは、積み上がり方がまったく違います。
通信費、保険、電力の契約、使っていないサブスク。まずはこのあたりから、いくら削れば自分のグラフが変わるのかを、実際にスライダーで確かめてみてください。
動かしたときに、年齢が行ったり来たりすることがあります。「毎月の投資額」を高く設定している場合に起こります。固定費を削ると、このシミュレーターが積立を止める基準（手元の現金が生活費の6か月分）も下がるため、それまで止まっていた積立が実行されるようになり、手元の現金が尽きる年が前に動くことがあるからです。そのぶん老後に残る額は増え続けます。時期の前後が気になる場合は、投資額を下げてから固定費のスライダーを動かしてみてください。
固定費を削って毎月の黒字が生まれると、そこで初めて「毎月の投資額」のスライダーが効き始めます。順番があるということです。
その段階まで来たら、非課税制度の「新NISA」を使って、世界中に分散する低コストのインデックスファンドを毎月積み立てていく方法が、選択肢のひとつとして広く知られています。
ただし、投資に回したお金はすぐには使えません。急な出費に備える現金まで投資に回してしまうと、必要なときに値下がりしていて、損を確定させて引き出すことになります。まずは生活費の半年分程度を現金で確保したうえで、余裕のある範囲から始めてください。このシミュレーターも同じ考え方で、現金が生活費の6か月分に届くまでは積み立てない計算になっています。
上の結果ボックスに「手元の現金が枯渇します」と出た方は、順番が違います。総資産は最後までプラスなのに、進学の山の前後で現金だけが0になる形です。この状態で必要なのは積立額を増やすことではなく、大きな支出が来る年までに、必要な分を投資から現金へ戻しておくことです。教育費のように使う時期を動かせないお金は、その年の相場に左右されない場所に置いておく必要があります。第2章のとおり、この型の方が投資額を増やすと、現金が尽きる年はむしろ早まります。
投資には価格変動のリスクがあり、元本を割り込む可能性があります。ご自身が受け入れられる下落幅を考えたうえで判断してください。
グラフが安定しているのを見て、ほっとされたかもしれません。日々のやりくりの積み重ねが、そのまま数字に出ています。
そのうえで、この先を確実にするために確認しておきたいことが2つあります。
お子さんの進学が重なる数年間は、これまでとは桁の違う支出が続きます。このシミュレーターは収入も支出も物価とともに伸ばしているので、インフレそのものが収支を悪化させるわけではありません。効くのは、進学の時期に支出だけが跳ね上がることです。
今の余裕がどこまで持つのかは、スライダーを動かして確かめられます。
「毎月の投資額」を右に動かしてみてください。余裕のある家計では、総資産の線が伸びていくのが見えるはずです。
ただし、同時に「手元の現金」の伸び方が鈍ることにも注目してください。増やした分は毎年の黒字から回るので、現金そのものはその年に減るわけではありませんが、最後に残る現金の額は少なくなります。たとえば33歳・世帯手取り55万円・貯金300万円・お子さん2人（3歳・1歳）という条件では、95歳時点の現金は投資が月0円なら5,842万円、月10万円なら2,758万円です。総資産のほうは5,842万円から3億8,712万円へ6倍以上に増えるのに、手元に残る現金は半分以下になります。
さらに増やしていくと、現金が足りなくなる年そのものが現れます。同じ条件で世帯手取りを50万円にすると、投資が月11万円までは現金が最後まで残りますが、月12万円で52歳、月13万円で51歳、月14万円以降は50歳で現金が底をつく計算になります。そのうえ95歳時点に残る現金も、月14万円の573万円から月20万円では0円まで減ります。増やすほど、尽きる年は早くなり、残る額は少なくなります。どこからそうなるかはご家庭の条件によって違うので、スライダーを右へ動かしながら、結果ボックスの表示が切り替わる位置をご自身で確かめてみてください。
増やしすぎると警告が切り替わることがありますが、これも実際に起こることです。上の手取り55万円の例でも、投資を月0円から月10万円にしただけで、表示が「安全圏」から「投資の継続が困難になります」に変わります。増やすことと、減らさないことは別の話だと考えてください。
一つの目安として、生活費の半年から1年分は、投資に回さず現金のまま置いておく考え方があります。ここが確保できていれば、相場が下がっている時期に慌てて売る必要がなくなります。
そのうえで余裕のある資金については、非課税制度の「新NISA」を使って、世界中に分散する低コストのインデックスファンドを積み立てていく方法が、選択肢のひとつとして広く知られています。
投資には価格変動のリスクがあり、元本を割り込む可能性があります。金額を決める前に、「手元の現金」の線がどこで止まるかを一度確かめておいてください。
グラフの2本のうち、少なくとも一方が0に届きました。「総資産（現金＋投資）」そのものが沈んだ方もいれば、総資産はプラスのまま、「手元の現金」だけが0に届いた年がある方もいます。どちらが何歳で起きるかは、上の結果ボックスに書いてあります。
どちらであっても、意味は同じです。ある年から、必要なお金を今の置き場所からは出せなくなります。現金が尽きた方は投資を取り崩して埋めることになり、その時に相場が下がっていれば、その値段で売るしかありません。
意外に思われたかもしれません。今の生活に困っているわけでもなく、自分なりに貯金もしている。それでも、退職が近づいてから初めてこの数字を知るより、今のほうがはるかに動けます。
大きいのは退職後の収入の落差です。
一度上げた生活水準を、退職後に下げるのは簡単ではありません。収入が年金だけになっても支出がそのままなら、蓄えは想像より早く減っていきます。なお、このシミュレーターは収入も支出も年金も物価とともに伸ばしているため、インフレそのものが収支を悪化させる計算にはなっていません。
ここは、正直にお伝えしておきたいところです。「毎月の投資額」を右に動かしたときの2本の線は、まったく違う動き方をします。
お子さんのいない世帯で総資産が沈むのは、ほとんどが退職後です。本シミュレーターで③と④の条件を振って試したところ（開始年齢28〜48歳・手取り26〜46万円・貯金0〜1,000万円）、投資が月0円のときに総資産が0を下回る組み合わせは、沈む年がすべて72歳から95歳のあいだでした。そして投資を月10万円に増やすと、81通りのうち77通りで、沈む年そのものが消えました。沈むまでの時間が長いぶん、投資が効くのです。
いっぽう、手元の現金が尽きる年は、投資を増やすと早まります。たとえばライフプラン③（共働き夫婦）で、38歳・世帯手取り34万円・貯金300万円という条件では、投資が月3万円なら現金が尽きるのは94歳ですが、月10万円に増やすと82歳に早まります。95歳時点の総資産は大きく増えるのに、です。積み立てたお金はその時点で現金ではなくなるので、当然といえば当然です。
条件を振って確かめても、投資を増やして現金が尽きる年が後ろへ動いた条件も、消えた条件も、1つもありませんでした。
ただし、総資産が沈む年がすでに近い方は別です。上と同じ条件で、世帯の手取りが月15万円から24万円の範囲（開始年齢28・33・38・43・48歳／手取り15・18・20・22・24万円／貯金0・300・1,000万円の150通り）を調べると、沈む年が10年以内に来る30通りでは、投資を月10万円に増やしても沈む年が1年も動きませんでした。消えたものも0件です。結果ボックスに出た年齢と今のご年齢の差が10年を切っている方は、投資額を動かしても時期は変わりません。先に下の第3章をお読みください。
上の「72歳から95歳のあいだ」は、開始年齢28・33・38・43・48歳／世帯の手取り26・30・34・40・46万円／貯金0・300・1,000万円という刻みで調べた範囲の話です。この刻みの外は調べていません。
投資が総資産を支えられるのは、積み立てを続けられる年があるからです。このシミュレーターは、その年の家計に黒字がある範囲でしか積み立てを実行しないようにしてあり、さらに、手元の現金が生活費の6か月分を下回っている年は、黒字があっても積立を止めて現金の回復を優先します。
現実でも同じです。毎月の収支が赤字の家計で「月5万円を積み立てる」と決めても、実際には積み立てられません。数字の上でだけ投資できることにすると、グラフは嘘をつきます。
一番下の「月々の固定費削減」を、右に動かしてみてください。今度は動くはずです。
固定費が効くのは、金額の大きさではなく、一度手続きすれば効果が何十年も続くことにあります。しかも退職後もそのまま効き続けます。
通信費、保険、電力の契約、使っていないサブスク。いくら削れば自分のグラフが変わるのかを、実際に動かして確かめてみてください。
動かしたときに、年齢が行ったり来たりすることがあります。「毎月の投資額」を高く設定している場合に起こります。固定費を削ると、このシミュレーターが積立を止める基準（手元の現金が生活費の6か月分）も下がるため、それまで止まっていた積立が実行されるようになり、手元の現金が尽きる年が前に動くことがあるからです。そのぶん老後に残る額は増え続けます。時期の前後が気になる場合は、投資額を下げてから固定費のスライダーを動かしてみてください。
固定費を削って毎月の黒字が生まれると、そこで初めて「毎月の投資額」のスライダーが効き始めます。順番があります。
その段階まで来たら、非課税制度の「新NISA」を使って、世界中に分散する低コストのインデックスファンドを積み立てていく方法が、選択肢のひとつとして広く知られています。
ただし、投資に回したお金はすぐには使えません。まずは生活費の半年分程度を現金で確保したうえで、余裕のある範囲から始めてください。このシミュレーターも同じ考え方で、現金が生活費の6か月分に届くまでは積み立てない計算になっています。
上の結果ボックスに「手元の現金が枯渇します」と出た方は、順番が違います。総資産は最後までプラスなのに、退職後のどこかで現金だけが0になる形です。この状態で必要なのは積立額を増やすことではなく、退職が近づいたら、取り崩して使う分を少しずつ現金へ戻しておくことです。第2章のとおり、この型の方が投資額を増やすと、現金が尽きる年はむしろ早まります。
投資には価格変動のリスクがあり、元本を割り込む可能性があります。
グラフが安定しているのを見て、ほっとされたかもしれません。日々のやりくりの積み重ねが、そのまま数字に出ています。
そのうえで、この先を確実にするために確認しておきたいことが2つあります。
効いてくるのは、現役時代の収入と年金の差です。このシミュレーターは収入も支出も年金も物価とともに伸ばしているので、インフレそのものが収支を悪化させるわけではありません。退職して収入が年金だけになった時点の落差が、そのまま続きます。
今の生活水準がどこまで持つのかは、スライダーを動かして確かめられます。
「毎月の投資額」を右に動かしてみてください。余裕のある家計では、総資産の線が伸びていくのが見えるはずです。
ただし、同時に「手元の現金」の伸び方が鈍ることにも注目してください。増やした分は毎年の黒字から回るので、現金そのものはその年に減るわけではありませんが、最後に残る現金の額は少なくなります。その状態で大きな支出が重なると、現金が足りなくなる年が早く来ることもあります。
増やしすぎると警告が切り替わることがありますが、これも実際に起こることです。増やすことと、減らさないことは別の話だと考えてください。
一つの目安として、生活費の半年から1年分は、投資に回さず現金のまま置いておく考え方があります。ここが確保できていれば、相場が下がっている時期に慌てて売る必要がなくなります。
そのうえで余裕のある資金については、非課税制度の「新NISA」を使って、世界中に分散する低コストのインデックスファンドを積み立てていく方法が、選択肢のひとつとして広く知られています。
投資には価格変動のリスクがあり、元本を割り込む可能性があります。金額を決める前に、「手元の現金」の線がどこで止まるかを一度確かめておいてください。
あと3つだけ答えると、あなたの家計の「本当の原因」がわかります
『本当の原因』を特定します
※分からない場合の目安は、選んだライフプランによって違います。①②は月9,000円、③は月4,000円、④は月2,900円です。
※分からない場合の目安は、選んだライフプランによって違います。①②は月1万9,000円、③は月1万5,700円、④は月1万300円です。
※自動車保険は「車の維持費」に。車のローン返済は入れないでください（買い替え費用を別に計算しています）。
※診断は、スライダーを動かす前の「今の状態」で行います。
住居費・保険料・車の維持費を、どう計算しているかを見る
※住居費には、家賃または住宅ローンの返済額を入れてください。管理費や固定資産税がある場合は、月割りにして足してください。
※「持ち家（返済中）」の方は、残り年数を入れると、完済までは返済額、完済後は「完済後も続く費用」に切り替えて計算します。残り年数を空欄にした場合は、返済額が生涯続くものとして計算します（多めに見る側です）。
※「持ち家（完済）」「賃貸」の方は、入力した住居費が生涯続くものとして計算します。
※入力していただいた金額は、費目によって伸ばし方が変わります。住宅ローンの返済額と保険料は、契約で決まる額なので毎年同じ金額のまま計算します。家賃と完済後の固定資産税や管理費は、年1.5%ずつ上がるものとして計算します。車の維持費は、他の支出と同じ年2%です。家賃を年1.5%にしたのは、総務省統計局「民営家賃の経年変化の推計」（2021年）で、同じ物件に住み続けた場合の家賃が、世の中の物価より年0.2〜0.5ポイント低く推移しているためです（2014〜2018年の前年比は木造−0.3〜−0.2%、非木造−0.5〜−0.2%。同じ時期の物価全体はほぼ横ばいでした）。本シミュレーターは物価を年2%と置いているので、そこから0.5ポイント引いた1.5%を使っています。※ただし、物価が年2%上がる状況でもこの関係が続く保証はありません。契約更新のタイミングや、家賃の値上げに必要な手続きの重さによって、変わる可能性があります。完済後の固定資産税や管理費を家賃と同じ扱いにしている点も、確かめられていません。※また、高齢期の生活費の減額（70歳以降12.3%など）は統計の平均生活費にだけ掛けており、入力していただいた住居費・保険料・車の維持費には掛けていません。
※持ち家（返済中・完済とも）の方には、設備の修繕・維持費として月6,682円を自動で上乗せしています。家計調査の「住居」に含まれる設備修繕・維持を、持ち家世帯あたりに換算した額です。修繕積立金は入力欄に含めないでください。二重に数えることになります。
※車のローン返済は含めないでください。買い替え費用（1回225万円・7年周期）は自動で計算しているため、ローン返済を入れると二重になります。
※自動車保険は「保険料」ではなく「車の維持費」に含めてください。車の維持費は80歳で終了として計算します。
※学資保険・終身保険など、満期や解約でお金が戻ってくるタイプの保険料は含めないでください。
※保険料の未入力は「0」として計算します。車をお持ちでない方は「車を持っていない」にチェックを入れてください。
※診断は、スライダーで試した対策を反映しない「今の状態」で行います。